持ち家と賃貸はどっちがお得?メリット・デメリットや生涯コストで比較

マイホーム取得を考える時に、持ち家と賃貸はどちらが自分にとって得であるかを、多くの人は考えます。何を基準に考えるかは人それぞれですが、判断するための材料が無ければ、自分たちにとっての正解を選ぶことはできません。

 

そこで今回は、それぞれのメリットとデメリットの比較、生涯コストについて解説していきます。家は、購入するにせよ、借りるにせよ必ず必要なものです。現在の暮らしや、ライフステージの変化をイメージしながら考えていきましょう。

目次

持ち家と賃貸の違いや特徴

持ち家と賃貸の違いは、資産として残るかどうかにあります。持ち家の場合、住宅ローン完済後は資産のみが残りますが、賃貸に住む限り家賃の支払いに終わりはありません。税金やメンテナンス費用の有無も、両者の違いの一つです。

 

また、両者の特徴として、持ち家は長く快適に住むことを目的としており、賃貸は住み替えを前提としていることが挙げられます。建物の構造や転居の自由度などを比較して、自分たちのライフステージに合った選択が求められます。

持ち家のメリット

持ち家のメリットをピックアップしていますので、自分たちにとって有利であるかどうかを考えてみましょう。

 

・自己資産になる

・リフォームや建て替えが自由

・団体信用生命保険に加入できる

 

順番に解説します。

自己資産になる

先ほど述べた通り、自己資産になることが持ち家のメリットです。長期間住むことで、上物の価値は無くなりますが、土地の価値がゼロになることはありません。住宅地として人気のエリアであれば、その傾向はより強くなります。

・リフォームや建て替えが自由

リフォームや建て替えが自由であることも、持ち家のメリットの一つです。自己所有の家であれば、バリアフリー設計への変更や、老朽化による建て替えを自分で決められることが理由です。ライフステージに合わせた柔軟な対応は、持ち家の魅力といえるでしょう。

・団体信用生命保険に加入できる

団体生命保険に加入できる点も見逃せません。団体信用生命保険とは、契約者に不測の事態が起こった場合、住宅ローンの残高分が保険金として、金融機関へ支払われます。万が一の際も、家を失うリスクが無くなることも、大きな魅力です。

持ち家のデメリット

一方、持ち家のデメリットについても把握しておかなければなりません。

 

・容易に引っ越しができない

・住居費を下げることができない

・メンテナンスを自分で行う必要がある

 

自分たちの暮らしを考えて、無理のないマイホーム計画が求められます。

容易に引っ越しができない

容易に引越しができないことが、持ち家のデメリットに挙げられます。例えば、転勤の際に、家を売却して引越しをすることは、あまり現実的な解決策とはいえません。ライフステージの変化を見極め、購入のタイミングを計りましょう。

住居費を下げることができない

住居費を下げることができない点にも注意が必要です。転職や病気療養などで収入が下がった場合も、住宅ローンの返済額は変わらないことが理由です。収入が低下しても家計を圧迫しないように、余裕のある返済プランを作ることで対応して下さい。

メンテナンスを自分で行う必要がある

メンテナンスを自分で行う必要があることも、デメリットといえるかもしれません。外壁などの大規模修繕には大きな費用が掛かることが理由であり、自分たちで修繕計画を立て、費用の積み立てをしておかなければ、急な出費に対応できません。

賃貸のメリット

賃貸のメリットもお伝えしますので、両者を比較して持ち家購入のタイミングを判断しましょう。

 

・容易に住み替えができる

・固定資産税を支払わずに済む

・メンテナンスを気にしなくてよい

 

順番に解説します。

容易に住み替えができる

賃貸のメリットは、容易に住み替えができることです。収入の変化や、ライフステージの変化に応じて、住まいの広さや家賃を調整できますので、転勤の多い方にはおすすめの住まい方です。

固定資産税を支払わずに済む

固定資産税を支払わずに済むことも、賃貸のメリットです。持ち家の場合、自分たちで毎年の支払いが必要ですが、賃貸の場合、アパート・マンションの所有者が支払いをしています。代わりに、家賃や更新料の支払いが必要ですが、地価の高いエリアではより恩恵があります。

メンテナンスを気にしなくてよい

メンテナンスを気にしなくてよいことも忘れてはいけません。備え付け設備の修理や、大規模修繕は大家さんの負担であり、それらを含めての家賃の支払いとなっているからです。一方、備え付け設備の変更を自分たちで勝手に行うことはできませんので、注意が必要です。

賃貸のデメリット

一方、賃貸で住む場合にはデメリットも存在します。

 

・自己資産にならない

・間取りや設備を自由に決められない

・老後も家賃を支払う可能性がある

・退去時は原状回復が必要になる

 

順番に解説します。

自己資産にならない

賃貸は、住み替えにより自分たちに合った暮らしを選べますが、自己資産として残らない点はデメリットといえるでしょう。何百万、何千万と金額が増えても変わりませんので、住宅購入を検討している方は注意が必要です。

間取りや設備を自由に決められない

間取りや設備を自由に決められないこともデメリットといえるでしょう。既存の間取りから選ぶことはできますが、備え付け設備を自分好みのものに変更することは、基本的にはできません。許可を得て変更した場合でも、退去の際に原状回復の義務が発生します。

老後も家賃を支払う可能性がある

老後も家賃を支払う可能性があることを忘れてはいけません。住宅ローンには終わりがありますが、賃貸で住み続ける限り、家賃の支払いに終わりはありません。年金生活の中で、家賃の捻出は大きな負担となる可能性があることに注意が必要です。

退去時は原状回復が必要になる

退去時に原状回復が必要になる点も賃貸のデメリットです。住み替えに伴って、費用負担が発生するので、引越し費用を含め大きな負担となる可能性があります。自然損耗・経年劣化の考えはありますが、特約などで費用負担を求められるケースに注意が必要です。

【どちらがお得?】持ち家と賃貸を生涯コストで比較

持ち家と賃貸の生涯コストを比較して、表にまとめています。お金の部分だけが判断基準ではありませんが、住宅の購入を判断する大きなポイントであることは間違いありません。

 

持ち家 賃貸
取得費用(支払利息含む) 3,700万円 なし
購入時諸費用 120万円 なし
家賃 なし 6,000万円
更新料(2年毎に1ヶ月分) なし 250万円
修繕費 750万円 なし
固定資産税 350万円 なし
住宅ローン控除 ▲200万円 なし
合計 4,720万円 6,250万円

※物件価格3,000万円、固定金利1.3%、返済期間を35年で試算

※年収500万円で持ち家の返済額11万円とし、家賃(共益費・駐車料金含む)を10万で試算

 

・持ち家に50年間住み続けた場合

・賃貸に50年間住み続けた場合

・1年ごとの推移

 

順番に解説します。

持ち家に50年間住み続けた場合

持ち家に50年間住み続けた場合、生涯コストの試算は4,720万円となりました。上記の表を見ると、賃貸に比べた合計金額は少なく済むことが分かります。住宅ローンの完済までの月々の負担は大きいものの、返済後の維持費用は税金と修繕費だけとなるため、老後の生活は有利になります。

賃貸に50年間住み続けた場合

賃貸に50年間住み続けた場合、生涯コストの試算は6,250万円となりました。家賃の低い家に住み替えることで、月々の負担を減らすことはできますが、引越し費用などが別途必要となる点に注意が必要です。

1年ごとの推移

1年ごとの推移を考えると、賃貸では年間の負担額は最後まで変わりませんが、持ち家は住宅ローン完済のタイミングで、年間の負担額は大きく下がります。累計の推移は両者とも増えていきますが、50年というスパンで見ると、持ち家の方が金額面では有利であると考えられます。

持ち家と賃貸に関するよくある質問

持ち家と賃貸に関するよくある質問をピックアップしてまとめました。

 

・持ち家か賃貸かは老後を考えるとどっちがお得?

・「一生賃貸は賢い選択」といえる?

・「賃貸と持ち家で1,300万円の差」って本当?

 

順番に解説します。

持ち家か賃貸かは老後を考えるとどっちがお得?

老後の生活を考えると、持ち家の方がお得といえるでしょう。老後の年金生活では、家賃の支払いが負担となる可能性があるためです。持ち家の場合、税金や修繕費用は必要ですが、家賃と比較して負担は少ないといえます。

「一生賃貸は賢い選択」といえる?

一生賃貸は、場合によっては賢い選択といえるでしょう。ライフスタイルは人それぞれなので、自分たちに合った暮らし方をすることが重要です。賃貸の注意点として、老朽化による取り壊しの可能性や、年齢などにより転居先の確保が難しくなる可能性を想定しておかなければなりません。

「賃貸と持ち家で1,300万円の差」って本当?

賃貸と持ち家で1,300万円の差が出るかどうかは、比較する条件次第です。上記の表では、期間50年で1,530万円の差となっていますが、期間40年では、330万円と差は縮まります。このように、あくまで条件次第であるので、言葉だけを鵜呑みにしてはいけません。

まとめ

ここまで、持ち家と賃貸の比較をしてきました。コスト面では、長く住むなら持ち家の方がお得ですが、すべての方に当てはまる話ではありません。考え方やライフプランは人それぞれ異なり、自分たちの暮らしを考えて、どうすべきかを考える必要があるからです。

 

考えることの中でも、お金に関することは、自分たちだけでは分からないことが多いものです。そんな時は、専門家に相談してみましょう。

 

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